『仕事辞めたいけど生活できない』は誤解である3つの理由
仕事辞めてゆっくりしたいけど、生活できないしなぁ…。
このようなお悩みにお答えしていきます。
はじめまして、20代で6度の転職を経験したゆうやです。
僕は働くのが嫌いすぎて、6度の転職を経験しましたが、この経験から『仕事を辞めても生活できる』ことを確信しました。
では、どうすれば仕事をせずに生活できるのか。
僕の実体験をもとに解説していきます。
この記事を読めば、仕事を辞めて生活する方法を知ることができますよ。
では本題に入ります。
『仕事辞めたいけど生活できない』は誤解である3つの理由
「仕事を辞めたいけど生活できない」という考えは当たり前のように思われがちですが、誤解です。
以下にその理由を解説します。
理由①国の制度が充実している
失業給付や職業訓練受講給付金、生活福祉資金貸付制度、住宅確保給付金などの公的支援制度を利用すれば、仕事を辞めても生活できます。
それぞれの制度の内容をかんたんに説明するね。
失業給付
失業給付は以下2つの要件を満たせば、誰でも受給できます。
- 雇用保険に加入していた人、かつ離職前の2年間に雇用保険に12か月以上加入していること。
- ただし、倒産や解雇など特定理由による離職の場合は、1年間に6か月以上の加入があれば受給資格が得られます。
- 積極的に就職活動を行う意思があり、求職活動をしていること(ハローワークへの登録が必要)。
給付額は年齢や退職時の給与額、勤続年数によって異なりますが、離職前の給与の50~80%程度が基準です。
給付期間は年齢や勤続年数、離職理由によって異なります。
例えば、自主退職の場合は、一般的に90日程度です。
倒産や解雇などの場合は、勤続年数に応じて最大330日間の給付が受けられることがあります。
職業訓練受講給付金
職業訓練を受講する人に支給されるのが職業訓練受講給付金です。
職業訓練受講給付金では、月額10万円と通所手当として交通費が支給されます。
これにより、仕事を辞めても生活を維持できます。
職業訓練受講給付金は、以下の要件を満たすことで受給できます。
- 雇用保険に加入していない人(主婦やフリーターなど)
- ハローワークで求職活動をしていること
- 世帯全体の収入が月25万円以下で、かつ世帯全体の金融資産が300万円以下
- 親族などの扶養に入っていないこと
職業訓練では、IT技術、介護、事務スキルなどの取得ができます。
給付金を活用しながら、新しい職業に必要なスキルを習得できるありがたい制度で、僕も利用していました。
↓↓職業訓練の申込方法は以下の記事にまとめています。
生活福祉資金貸付制度
生活福祉資金貸付制度は、生活に困窮している人々に対し、自治体や社会福祉協議会を通じて資金の貸付を行う公的支援制度です。
経済的な危機に直面している方や、失業中で収入のない方が利用できます。
生活福祉資金貸付制度のポイント
貸付対象 | 失業者や生活保護を受けていない低所得者、またはその他の事情で生活に困窮している人。 |
貸付金額 | 用途や地域により異なりますが、通常は数10万円から数100万円 |
返済期間 | 最長で5年から10年 |
貸付の種類 | 生活支援費、住宅入居費、教育支援費、介護支援費など、目的に応じた様々な貸付けがある |
利用の流れ
- 申し込み:最寄りの社会福祉協議会で申し込みを行い、所定の書類を提出。
- 審査:収入状況や生活状況を審査され、貸付の可否が決定。
- 貸付実行:審査を通過すると、指定された口座に貸付金が振り込まれる。
この制度は、失業手当の給付までの生活費を補填したり、予期せぬ支出に対処するための資金としても利用できます。
住宅確保給付金
住宅確保給付金は、収入が途絶えたことで家賃の支払いが困難になり、住宅を失うリスクがある場合に適用される支援制度です。
この制度を利用することで、住居を維持することができます。
貸付対象 | 主に失業者や、収入の大幅な減少で家賃の支払いが難しい方 |
貸付金額 | 地域ごとに定められた基準額に基づいて家賃が補助される |
返済期間 | 最長で5年から10年 |
貸付の種類 | 原則として3か月間ですが、状況に応じて最長9か月まで延長可能 |
利用の流れ
- 申し込み:市区町村の担当窓口(生活支援課など)に申し込む。
- 審査:収入状況や現在の家賃負担能力が審査される。
- 給付開始:支給が決定されると、自治体が直接家賃を家主や不動産会社に支払う形で補助が行われる。
この制度を利用している間は、自治体による就労支援や生活再建のためのサポートも受けられます。
これらの公的な支援制度を正しく理解し、活用すれば『仕事辞めたいけど生活できない』は誤解だと気づけるでしょう。
失業給付や職業訓練受講給付金を利用すれば、仕事を辞めた後でも一定期間は生活費を補填できます。
また、職業訓練でスキルを高めることで、より良い就職先を見つけられます。
ぜひこれらの制度をうまく活用してみてくださいね。
理由②人間は不安を感じやすい生き物
「心配事の9割は実際には起こらない」という言葉を聞いたことはありますか?
人は不安や心配事を過大評価することが心理学的に知られており、いくつかの研究や理論によっても説明されています。
たとえば、2000年に行われたシンシナティ大学の調査では、心配事の約85%が実際には起こらないか、予想されたほど深刻ではないという結果が得られています。
また、残りの15%である「実際に起こった心配事」についても、その大半は予測していたよりも深刻な影響を与えなかったことがわかっています。
なぜ不安になるのか?
心理学では、未来に対して感じる過剰な不安や恐怖を「予測不安」と呼びます。
これは、まだ起こっていない未来のリスクを過剰に心配するという心理的メカニズムです。
人間は未来を予測するとき、悪い結果を予測する傾向があるとされています。
不安への対処法
「仕事を辞めたら生活できない」という不安の正体は、未来が不確定でコントロールできないと感じるためです。
これに対する対処法は、具体的な計画を立てることです。
例えば、失業給付金の申請や生活福祉資金貸付制度、住宅確保給付金などを事前に調べておけば、仕事を辞めた後の生活に対する不安は大幅に軽減されます。
また、家族や友人からのサポート、コミュニティや自治体の支援制度を活用することも計画しておけば、不安を和らげることができますよ。
僕も不安だった
今でこそ偉そうに記事を書いている僕ですが、仕事を辞める前は生活できるか不安でした。
しかし辞めた後に周囲のサポートや、国の支援制度を活用することで、不安は軽減されていきました。
不安や心配は人間の自然な反応です。
しかし、それが現実に起こるリスクは少ないということが研究でも示されています。
計画的に行動し、サポートネットワークを活用することで、不安を軽減できますよ。
理由③働き方の多様化
現代は、フルタイムの正社員という働き方だけでなく、さまざまな選択肢が存在します。
代表的なものに以下があります。
- フリーランスや副業
- クラウドソーシングやオンラインプラットフォームを通じて、デザイン、ライティング、プログラミングなど、スキルに応じた仕事を世界中から受注できる環境が整っています。
- シェアリングエコノミー
- UberやAirbnb
- パートタイムや契約社員
- 時間の自由度が高いため、新しいキャリアに向けたスキル習得や学習に時間を割くことができます。
このように働き方の多様化が進んだ現在では、正社員の仕事を辞めた後でも、生活費を稼ぐことができます。
仕事を辞めることで得られるメリット
仕事を辞めることで得られるメリットとして、
- 新たな可能性に気づける
- 時間と自由の確保
- 自分のやりたいことが見つかる
という点が挙げられます。
これらのメリットを踏まえると、仕事を辞めることはリスクだけではなく、将来の新たな可能性を追求するための重要な一歩となるかもしれません。
以下で詳しく説明してきますね。
新たな可能性に気づける
日々、忙しく働いていると、自分の可能性に気づくことが難しいです。
しかし仕事を辞めて自由な時間ができると、自分の持っている才能や興味を再発見できます。
これによって、今まで考えもしなかったキャリアを歩むことができるでしょう。
たとえば僕はASSIGNという自己診断アプリを利用し、自分に向いてる仕事を明確にしました。
上記は僕の診断結果なのですが、これによると僕は独立志向が強く、不動産やスタートアップに向いてることが判明。
この診断結果にもとづき、スタートアップに転職したのですが、これが大正解でした。
裁量を持って働けるので、今の仕事がめちゃくちゃ楽しいんですよね。
こんな感じで、時間ができると自分と向き合う時間ができ、思わぬ発見ができ、人生の満足度が向上するかもです。
時間と自由を確保できる
仕事を辞めることで、時間的な余裕が生まれます。
これにより、心身をリフレッシュさせることができたり、家族や友人との時間を増やすことができます。
また仕事に縛られず、自分のペースで生活できるようになるため、心の安定やバランスの取れた生活が実現しやすいです。
自分のやりたいことが見つかるかもしれない
仕事を辞めて自由な時間が増えると、自分と向き合う時間が増えるため、自分が本当にやりたいことが見つかるかもしれません。
働いているときには気づかなかった情熱や目標が見えてくることもあります。
若い頃、とくに20代は無限の可能性があるので、いろいろな選択肢を試してみる時期があっても良いと思います。
とりあえず休職してみるのもアリ
『仕事辞めたいけど生活できない』と感じている人は、休職してみるといいかもしれません。
以下で理由を説明していきます。
1. 生活の安定を保てる
休職中は、給与や手当が支給される場合があり、生活費の心配を減らせます。」
特に、健康状態や精神的な理由で休職する場合は、傷病手当金や福利厚生制度を利用できることがあります。
これにより、生活費の不安を軽減しながら、次のステップを考えることができます。
お金の心配がある状態で冷静な判断をするのは難しいですから、退職する前にいったん休職することをオススメします。
2. 心身のリフレッシュ
仕事のストレスや疲れが多い人は、休職によって心身のリフレッシュができます。
体調やメンタルが整わない状態で無理に働き続けると、鬱や適応障害などの病気になるリスクがあります。
休むことでエネルギーを回復し、再び働くモチベーションや視野を広げた方が、長期的なメリットが大きいです。
人生100年時代!頑張りすぎないことも大切!!
3. 冷静に考える時間が得られる
仕事を辞める前に、いったん休職することで一時的に仕事と距離を置けます。
これによって、冷静に自分のキャリアや今後の生活を考えることができます。
仕事を続けるべきか、転職すべきか、あるいは全く違う道を模索すべきか、休職期間中にじっくり検討できます。
また余裕を持って転職活動をすることができ、より良いキャリアを歩むためのきっかけにできます。
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4. 辞めずに解決できる場合もある
いきなり退職するのではなく、いったん休職することで、必ずしも辞める必要がないと気づくこともあります。
たとえば、問題が職場そのものではなく、環境や一時的な忙しさによって仕事を辞めたくなっていることも多いです。
いったん休職することで、本当の問題に気がつけることがありますよ。
結論:つらい仕事はやめてしまえ
ありがたいことに、日本は転職が当たり前になりつつありますし、社会保障制度も充実しているので、働かずに最低限の生活ができます。
なので、つらい仕事を無理して続ける必要はありません。キャリアチェンジやスキル取得も昔と比べて簡単にできますしね。
そもそも僕たちは仕事するために生まれてきたわけじゃありませんから、もっと気楽に生きてもいいですよ。
もちろん仕事をするうえで、多少のストレスや辛い経験はつきものですし、その経験が成長につながることもあります。
問題なのは、あなたの感じているストレスや辛さが、充実感や幸福感につながるのか?という点です。
ただ単に不快なストレスだと、健康や幸福を損なうリスクが高いので、その仕事は辞めるべきです。
結局のところ、今の仕事を辞めるべきかの判断は、あなたがすることです。
ただ、この記事をここまで読んでいる時点で答えは出ていると思います。